2022年10月2日更新
宅建試験には優先して勉強し絶対落としてはいけない問題があります。
この記事では、宅地建物取引士資格試験平成28年度（2016）本試験問題について優先して勉強すべき重点問題についてお伝えします。
- 宅建本試験平成28年度過去問において優先して勉強し、絶対落としてはいけない問題とは？
- 宅建過去問：平成28年度（2016）で絶対落としてはいけない38問
- 超直前期対策用無料教材『パーフェクト宅建士聞くだけ』
宅建本試験平成28年度過去問において優先して勉強し、絶対落としてはいけない問題とは？
当ブログ管理人は、宅建受験生が最初にやるべきこととして宅建本試験問題1年分を本試験と同じ120分でチャレンジすることをおすすめしています。
その理由は、まだ宅建を勉強していない状態でのあなたの知識レベルを自覚するため、そして宅建本試験問題の難易度を認識するためです。
重要なのはここからです。
あなたが「同じ本試験問題」を「再び解く」とき、問1から問50まで漫然と解くのは厳禁です。
なぜなら、宅建本試験に合格するために絶対落としてはいけない問題と、本試験では解けなくても合否にはさほど影響しない問題があるからです。絶対落としてはいけない問題は、必ず根拠を明確にしながら4肢すべてについて正誤判定できるようにならなくてはいけません。
平成28年度宅建本試験の合格点は35点でした。
宅地建物取引士資格試験平成28年度（2016）本試験問題では、絶対落としてはいけない問題は50問中38問でした。これら38問を絶対落とさないよう優先して勉強しましょう。
平成28年度（2016）宅建本試験過去問で絶対落としてはいけない38問とは、合格者の60%以上が正解した問題です（※統計は除きます）。合格者の60%以上が正解した問題さえきちんと解けていれば、平成28年度宅建本試験は合格できたのです。
※宅建合格点データはこちら
宅建の合格率は？5問免除講習修了者と一般受験者の違いは？
宅建過去問：平成28年度（2016）で絶対落としてはいけない38問
宅建業法で絶対に落としてはいけない16問
まず宅建業法です。
宅建業法はたいてい問26〜問45の20問が課されます。
平成28年度宅建過去問のうち、宅建業法で絶対に落としてはいけない問題は次の16問です。※合格者正解率が高い順に並べてあります。
- 問34 その他の業務上の規制
- 問29 宅建業法総合
- 問31 弁済業務保証金
- 問32 広告等に関する規制
- 問30 35条書面・37条書面
- 問27 媒介・代理契約
- 問45 住宅瑕疵担保履行法
- 問28 宅建業法総合
- 問26 監督・罰則（ここまでの9問の合格者正解率は94%以上）
- 問39 35条書面・37条書面
- 問44 クーリング・オフ
- 問40 営業保証金
- 問42 37条書面
- 問43 手付金等の保全措置
- 問41 宅建業法総合
- 問35 免許
これら16問が、宅建平成28年度過去問の宅建業法で合格者の60%以上が正解だった問題です。
合格者の60%未満〜50%以上が正解した問題は次の1問です。チェックしておきましょう。
- 問33 報酬額の制限
残り3問は合格者正解率50%未満でした。
- 問38 宅地建物取引士
- 問37 免許の効力
- 問36 重要事項の説明
もちろんこれらの問題も解けるようにしなければいけませんが、平成28年度過去問の宅建業法分野を順番通りに解いていってこの3題で詰まっていては時間の無駄です。後で時間をとりましょう。
権利関係で絶対に落としてはいけない11問
次に権利関係です。
権利関係はたいてい問1〜問14の14問が課されます。
平成28年度宅建過去問のうち、権利関係で絶対に落としてはいけない問題は次の11問です。
- 問8 賃貸借
- 問2 制限行為能力者
- 問11 借地借家法（借地）
- 問6 売主の担保責任
- 問12 借地借家法（借家）
- 問3 物権変動
- 問13 建物区分所有法
- 問10 相続
- 問5 債権譲渡
- 問7 民法総合
- 問9 民法総合
これら11問が、宅建平成28年度過去問の権利関係で合格者の60%以上が正解だった問題です。
以下の3問は合格者正解率が53%未満（問14）と40%未満（問4、問1）だった問題です。もちろんこれらの問題も解けるようにしなければいけませんが、難しいからと言って時間をかけすぎないようにしましょう。
- 問14 不動産登記法
- 問4 抵当権
- 問1 民法総合
法令上の制限で絶対に落としてはいけない6問
法令上の制限はたいてい問15〜問22の8問が課されます。
平成28年度宅建過去問のうち、法令上の制限で絶対に落としてはいけない問題は次の6問です。
- 問21 土地区画整理法
- 問18 建築基準法総合
- 問22 農地法
- 問15 国土利用計画法（ここまでの4問の合格者正答率は90%以上）
- 問20 宅地造成等規制法
- 問17 開発行為の規制等
これら6問が、宅建平成28年度過去問の法令上の制限で合格者の60%以上が正解だった問題です。
問16（都市計画法総合）の合格者正解率は30.8%、問19（建築基準法総合）は27.3%でした。チェックしておきましょう。
税その他で絶対に落としてはいけない5問
税は問23〜25、その他（免除科目）は問46〜問50の5問です。
平成28年度宅建過去問のうち、税・その他で絶対に落としてはいけない問題は次の5問です。
- 問47 不当景品類及び不当表示防止法
- 問49 土地
- 問23 印紙税
- 問50 建物
- 問24 不動産取得税
- 問24 固定資産税
- 問23 贈与税
問48 統計・不動産の需給も合格者正解率は90.3%でした。統計は毎年数値等が変わるので、問48は「こんな文章でこんな数字が出題されるのか」ということを流し読むだけで良いでしょう。統計は試験直前に学習すれば十分ですが、必ず得点しましょう。
次の2問の合格者正解率は50%未満でした。チェックしておきましょう。
- 問25 不動産鑑定評価基準
- 問46 住宅記入支援機構法
まとめ
平成28年度（2016）宅建本試験過去問において、合格者の60%以上が正解だった問題、すなわち絶対に落としてはいけない問題は次の38問でした。
- 宅建業法 16問
- 権利関係 11問
- 法令上の制限 6問
- 税・その他 5問
- 合計 38問
平成28年度（2016）宅建過去問を勉強するときは、これら38問を優先し、絶対解けるように仕上げましょう。
合格者の正解率が低い問題で引っかかり、貴重な時間を無駄にすることがありませんように。
データ：https://www.lec-jp.com/takken/about/pdf/difficulty/TU17404_2016.pdf
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