2023年4月11日更新
宅建試験には優先して勉強し絶対落としてはいけない問題があります。
この記事では平成27年度（2015）宅建試験過去問について優先して勉強すべき重点問題についてお伝えします。
- 宅建本試験平成27年度過去問において優先して勉強し、絶対落としてはいけない問題とは？
- 宅建過去問：平成27年度（2015）で絶対落としてはいけない33問
- 超直前期対策用無料教材『パーフェクト宅建士聞くだけ』
宅建本試験平成27年度過去問において優先して勉強し、絶対落としてはいけない問題とは？
◆当ブログ管理人は、宅建受験生が最初にやるべきこととして宅建本試験問題1年分を本試験と同じ120分でチャレンジすることをおすすめしています。
その理由は、まだ宅建を勉強していない状態でのあなたの知識レベルを自覚するため、そして宅建本試験問題の難易度を認識するためです。
重要なのはここからです。
「同じ本試験問題」を「再び解く」とき、問1から問50まで漫然と解くのは厳禁です。
なぜなら、宅建本試験に合格するために絶対落としてはいけない問題と、本試験では解けなくても合否にはさほど影響しない問題があるからです。絶対落としてはいけない問題は、必ず根拠を明確にしながら4肢すべてについて正誤判定できるようにならなくてはいけません。
◆平成27年度宅建本試験の合格点は31点でした。
宅地建物取引士資格試験平成27年度（2015）本試験問題について言えば、絶対落としてはいけない問題は50問中33問でした。これら33問を絶対落とさないよう優先して勉強しましょう。
平成27年度（2015）宅建本試験過去問で絶対落としてはいけない33問とは、合格者の60%以上が正解した問題です。合格者の60%以上が正解した問題さえきちんと解けていれば、平成27年度宅建本試験で合格できたのです。
※宅建合格点データはこちら
宅建の合格率は？5問免除講習修了者と一般受験者の違いは？
宅建過去問：平成27年度（2015）で絶対落としてはいけない33問
宅建業法で絶対に落としてはいけない14問
まず宅建業法です。
宅建業法はたいてい問26〜問45の20問が課されます。
平成27年度宅建過去問のうち、宅建業法で絶対に落としてはいけない問題は次の14問です。
- 問42 営業保証金
- 問32 重要事項説明
- 問29 重要事項説明
- 問36 手付け額の制限等
- 問37 広告・契約締結時の制限
- 問39 クーリングオフ
- 問30 媒介・代理契約
- 問34 自ら売主制限総合問題
- 問44 事務所以外の場所に関する規制
- 問45 住宅瑕疵担保履行法
- 問26 宅建業法の意味
- 問35 宅建士総合問題
- 問41 業務に関する義務
- 問33 報酬額の制限
これら14問が、宅建平成27年度過去問の宅建業法で合格者の60%以上が正解だった問題です。
以下の3問は合格者の60%未満〜50%以上が正解した問題です。チェックしておきましょう。
- 問28 媒介・代理契約
- 問27 免許の基準
- 問43 監督処分
残り3問は合格者正解率50%未満でした。
- 問38 37条書面
- 問31 重要事項の説明
- 問40 手付金等の保全措置
もちろんこれらの問題も解けるようにしなければいけませんが、平成27年度過去問の宅建業法分野を順番通りに解いていってこの3題で詰まっていては時間の無駄です。後でゆっくり時間をとりましょう。
権利関係で絶対に落としてはいけない6問
権利関係はたいてい問1〜問14の14問が課されます。
平成27年度宅建過去問のうち、権利関係で絶対に落としてはいけない問題は次の6問です。
- 問4 時効
- 問9 賃貸借
- 問6 抵当権
- 問12 賃貸借・借地借家法
- 問11 借地借家法
- 問8 同時履行の抗弁権
これら6問が、宅建平成27年度過去問の権利関係で合格者の60%以上が正解だった問題です。
以下の3問は合格者の60%未満〜50%以上が正解した問題です。チェックしておきましょう。
- 問13 建物区分所有法
- 問2 意思表示
- 問5 占有権
残り5問は合格者正解率50%未満でした。もちろんこれらの問題も解けるようにしなければいけませんが、難しいからと言って時間をかけすぎないようにしましょう。
- 問1 民法総合
- 問3 契約総合
- 問7 抵当権
- 問10 相続
- 問14 不動産登記法
法令上の制限で絶対に落としてはいけない6問
法令上の制限はたいてい問15〜問22の8問が課されます。
平成27年度宅建過去問のうち、法令上の制限で絶対に落としてはいけない問題は次の6問です。
- 問21 国土利用計画法
- 問18 建築基準法総合
- 問17 建築確認
- 問22 農地法
- 問19 宅地造成等規制法
- 問20 土地区画整理法
これら6問が、宅建平成27年度過去問の法令上の制限で合格者の60%以上が正解だった問題です。
問16（都市計画の内容）の合格者正解率は50.5%、問15（開発許可に関連した建築規制）は26.9%でした。チェックしておきましょう。
税その他で絶対に落としてはいけない7問
税は問23〜25、その他は問46〜問50の5問です。
平成27年度宅建過去問のうち、税・その他で絶対に落としてはいけない問題は次の7問です。
問50 建物
問47 不当景品類及び不当表示防止法
問49 土地
問46 住宅金融支援機構法
問25 地価公示法
問24 固定資産税
問23 贈与税
合格者の60%以上が正解した、宅建平成27年度過去問で絶対に落としてはいけない問題です。
残り1つは問48 統計・不動産の需給です。統計は毎年数値等が変わるので、問48は「こんな文章でこんな数字が出題されるのか」ということだけを流し読むだけで良いでしょう。統計は試験直前に学習すれば十分です。
まとめ
平成27年度（2015）宅建本試験過去問において、合格者の60%以上が正解だった問題、すなわち絶対に落としてはいけない問題は次の33問でした。
- 宅建業法 14問
- 権利関係 6問
- 法令上の制限 6問
- 税・その他 7問
- 合計 33問
また、合格者の60%未満〜50%以上が正解だった問題が7問ありました。
平成27年度（2015）宅建本試験過去問を勉強するときは、これら40問を優先し、絶対解けるように仕上げましょう。
合格者の正解率が低い問題で引っかかり、貴重な時間を無駄にすることがありませんように。
データ：https://www.lec-jp.com/takken/about/pdf/difficulty/TU16404_2015.pdf
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